水銀，鉛，カドミウムなど有害金属の適正管理に向けた基礎情報としてマテリアルフローと環境排出量データの継続的な整備が求められている。そのためには，化学物質排出移動量届出制度 (PRTR 制度) 等の既存の施策によって継続的に取りまとめられる情報の活用を図ることも一つの方法である。本稿では，業種ごとの届出排出量の推移や算出方法の面から PRTR 届出排出量データの特徴を理解し，環境排出量データの継続的な整備への活用可能性を議論した。PRTR 届出排出量は届出事業所数の変化や主要事業所の届出状況によって大きく変化し得ること，取扱量や排出量の算出方法によって値の持つ意味が異なる可能性があることなどが指摘された。特に届出排出量の算出方法についてその実態を把握することは有害金属のマテリアルフローと環境排出量の把握において PRTR データの位置づけを理解する上で重要な課題であると考えられた。