本研究は，高齢者介護施設における介護職員の離職防止に向けた取り組みから，離職意向に関連する要因について構造的なモデルを検討し，離職意向に影響を及ぼす要因を明らかすることを目的とした．調査は東京近郊の市にある高齢者介護施設（77施設）の介護職員900人を対象に行った．調査方法は自記式調査票を用いた郵送調査を行った．有効回答数は285人であった．探索的因子分析を行った結果，「介護の質向上への取り組み」「適切な評価と人員配置」「業務負担軽減への取り組み」「トップダウンの管理体制」の4因子が抽出された．さらに，共分散構造分析を行った結果，介護の質向上への取り組みは離職意向を直接低め，トップダウンの管理体制は離職意向を直接高めていた．業務負担軽減の取り組み，適切な評価と人員配置に関しては，離職意向に直接の影響はみられなかったが，介護の質向上への取り組みを介して，離職意向を低めていた．