理学療法は昭和40年日本において理学療法士法が成立して以来、2013年時点でおよそ10万人を超える有資格者によるサービス提供体制を持つに至った。 さらに、公衆衛生学的な課題に応えるためのサービスの提供のためには、新たに保健医療福祉システムの視点および社会の価値観と経済成長、情報通信技術（Information Communication Thecnology,ICT）の進歩、生活様式の変化など社会的視点を加えながら研究し、社会に貢献することが公衆衛生理学療法の視点であり、本研究会の設立趣旨はそこにある。 このような具体的な課題を、従来の理学療法に収束させるだけでなく、展開することを目的として研究する場として本会は設立された。さらに、インターネットの機能が進歩したため、研究会運営をwebベースで行うことができるようになったことが契機となり、日本公衆衛生理学療法研究会の発起人の会が生まれ設立総会が平成24年10月25日に開催された。研究会の運営とHomepageの管理を、m3.comで行うことが可能になったことからスポンサーの確保などの心配がなくなり、従来の学会組織と一線を画す運営形態がとれる見通しが立った。