豪雨に起因する水害である洪水氾濫，内水氾濫，斜面崩壊を対象に，共有社会経済経路（SSP）に応じた人口変動に伴う2015年から2100年にかけての曝露人口変化の日本全国評価を行った．洪水氾濫，内水氾濫の曝露人口は，床上浸水である45cm以上の浸水が発生した地域内に居住する人口と定義した．また，斜面崩壊の曝露人口は，斜面崩壊発生確率が80%を超える地域内に居住する人口と定義した．2100年において，都市集中や地方分散といったSSP間の人口配置に違いはあるが，SSP別の3災害の総曝露人口の大小関係とSSP別の総人口の大小関係は一致した．他のSSPと比較してハザードの高い地域への人口集中度が低くなるSSPは，洪水氾濫においてSSP3，内水氾濫においてSSP4，斜面崩壊においてSSP1，SSP2，3災害総計ではSSP2，SSP3と推定された．