本研究では，2050年までのセクター別（農業用水，工業用水，生活用水）の水需要を推計するシミュレーションモデルを構築するとともに，アメダスと超高解像度全球大気モデル並びに「日本の水資源」に記載されている年間の水資源賦存量を用いることによって将来の水資源賦存量を都道府県ごとに推計した．水需要モデルは，統計書類や地理情報システムのデータを用いて構築されており，将来の社会経済の状況や節水対策等をシナリオとして扱うことができる．ここでは，人口動態や経済の成長の度合い，また耕地面積の変化や水道の普及率，さらには工業部門における回収率や業種構造等の対策や水使用原単位の推移をもとに，各セクターの用水量を推計した．そして，最終的には水供給可能量にあたる水資源賦存量との関係をギャップとして把握することによって，各都道府県において水不足が起きる可能性があるのかどうか，また水不足が起きた場合の適切な水利用のあり方を検討した．