関西電力(株)エネルギー利用技術研究所
早稲田大学理工学術院総合研究所
2010 年 35 巻 159 号 p. 11-18
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建物用空調システムの更新計画問題における経済性と環境性のトレードオフ関係を,多目的最適化手法に基づいて分析した。延床面積15000m^2の事務所ビルに導入されたシステムを数値解析の対象として取り上げ,最適化における目的関数としてシステムの経済性と環境性を定式化し,ε-制約法によりパレート最適集合解を導出して両者の競合関係を定量的に調べた。その結果,1%程度のシステム年間総経費上昇を許容すれば,システムからのCO_2排出量が15%削減可能な更新が実施できることが論理的に判明した。
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