本稿は、大手日系製造業359社の分析から、積極的なグローバル製造・販売拠点展開が、経営業績に正の影響を与えていることを実証するものである。本稿は、その結論をもとに、現代の多極化したグローバル競争に対応するうえでは、効率性を追求した限定エリアへの集中立地ではなく、各エリアでより微密な地域対応を行うべく、分散的な拠点配置が望まれることを論じる。