廃棄物分野においても途上国への技術移転としてCDM事業が注目されているが、準好気性埋立構造は未だ認可を受けていない。その原因の一つに準好気性の廃棄物分解プロセスの定量化が確立していないことが挙げられる。本研究では既存の大型埋立実験槽を用いた長期実験により明らかにした埋立廃棄物のガス化率予測モデル式の結果と、新規に開始した「大型埋立実験槽」における実測結果とを比較検討し2007年モデルの妥当性を評価することを目的とする。本実験で用いた大型埋立実験槽において好気性構造、準好気性構造、嫌気性構造の3槽とも2007年モデルの予測結果と実測値が概ね一致し、本予測式の妥当性が証明された。また、埋立廃棄物のガス化率予測モデルが確立したことで、埋立地における温室効果ガス放出量の評価手法、及び埋立構造別の安定化プロセスの将来予測手法として活用できる事が示唆された。