【はじめに，目的】　近年では様々な疾患に対する治療効果判定として，広く世界的に健康関連QOL(HRQOL)の評価であるSF-36が用いられている．腰椎固定術後においても，SF-36が向上する効果があるとの報告が多くなっている．しかし，本邦においては腰椎固定術後のHRQOLに何が影響しているか，関連する因子を検討した報告は皆無である．そこで，HRQOLに影響を及ぼす術前の因子を明らかにできれば，理学療法の一助になると考えた．　本研究の目的は，腰椎固定術後1年時のHRQOLに影響する術前因子を明らかにし，理学療法の参考とすることである． 【方法】　対象は，当院で2009年4月1日から2011年3月31日までに腰椎固定術を実施し，術後1年以上経過した624例中，3椎間以上の症例を除き，記録の不備がない94例(年齢69.0±9.3歳，男性37例，女性57例)とした．HRQOLの評価としてSF-36v2を使用した．検討項目は，術前の性別，年齢，BMI，職業，同居家族，喫煙，他部位の整形外科疾患の既往，合併症，腰椎手術の既往，膀胱機能，下肢筋力(MMT)，ODI sub score(痛みの強さ，身の回りのこと，物を持ち上げること，歩くこと，座ること，立っていること，睡眠，社会生活，乗り物での移動)，SF-36の8下位尺度(身体機能：PF，日常役割機能-身体-：RP，身体の痛み：BP，全体的健康感：GH，活力：VT，社会生活機能：SF，日常役割機能-精神-：RE，心の健康：MH)とした．　統計的検討は，術後1年時のSF-36の8下位尺度を従属変数，その他の術前の検討項目を独立変数とした正準相関分析を用いた．【倫理的配慮，説明と同意】本研究における評価項目は日常診療でも必要な情報であり，実験的な介入を行ったものではない．対象にはヘルシンキ宣言に則り，本研究の趣旨，目的，方法，参加の任意性と同意撤回の自由，プライバシー保護についての十分な説明を行い，同意を得た． 【結果】　第1正準変量(正準相関係数0.786)は，GH(正準負荷量0.825)，MH(0.543)，ODIの「社会生活」(0.468)，SF(0.432)，性別(0.352)の順に術後1年のGH(0.795)・MH(0.737)・SF(0.543)へ高く影響していた．　第2正準変量(0.753)は，他部位の整形外科疾患の既往(0.398)に術後1年のVT(0.524)が高く影響していた．　第3正準変量(0.735)は，年齢(0.461)，PF(0.422)，同居家族(0.354)，ODIの「歩くこと」(0.349)，下肢筋力(0.343)の順に術後1年のPF(0.771)・RP(0.690)・RE(0.564)へ高く影響していた．【考察】　本研究の結果より，腰椎固定術後1年時のHRQOLには術前の因子が大きく影響することを確認できた．　第1，2正準変量の結果より，術前の精神的QOLが低下している女性，他部位の整形外科疾患の既往がある症例は術後1年時の精神的QOLが低くなると考えた．術前の不良な精神的QOLは術後成績不良との報告(Cobo Sariano J；2010)を支持した結果となった．また，第3正準変量の結果より，高齢で独居，術前に入浴・着替えなどの活動が困難，下肢筋力が低い症例，腰痛や下肢痛のために歩行が困難な症例は，術後1年時の身体的QOLが低くなると考えた．　以上より，術前のSF-36，性別，年齢，同居家族，他部位の整形外科疾患の既往，下肢筋力，ODIの「歩くこと」，「社会生活」の情報を踏まえて理学療法を実施すべきである．高齢で独居，術前に入浴・着替えなどの活動が困難な症例は，術後にもADL低下が予想され，術後早期から退院後の生活を想定した積極的なADL指導が重要である．他部位の整形外科疾患に関しては，術後早期からの問題点となり得ることから，術後早期からの理学療法が必要と考える．また，術前から下肢筋力が低く，腰痛や下肢痛のために歩行が困難な症例も，術前評価を踏まえた術後早期からの関わりが重要であるが，手術により改善されることも予想される．今後は術後の因子を検討することが課題となる．【理学療法学研究としての意義】　本研究は，本邦の腰椎固定術後理学療法の参考となり得る．術後1年時のHRQOLと関連する因子を踏まえ，術後の理学療法を実施すべきである．