＜目的＞日本家庭科教育学会が2001年に実施した「家庭生活についての調査」について、東北地区では、地区の特徴を明確にし、今後の家庭科教育に生かすことを目的としてデータを分析してきた（第4報までは口頭発表済み）。本報では、家庭科学習の到達目標の一つとされる「問12（問題解決への意欲）」に「問4-2・問4-4（生活向上意欲）」と「問11（家庭科学習効果の認知）」が関連していると考え、それを検証することを目的とする。
＜方法＞東北地区データの内、家庭科を学習していない小4を除く3,411名を分析対象とした（小6-1,063名、中2-992名、高2-1,356名）。＜分析の手続き＞問4-2-1～9（「もっとじょうずにできるようになりたいと思うこと」）と、問4-4-1～9（「もっとすすんでできるようになりたいと思うこと」）を合わせた18項目のうち、○をつけた項目の数を「生活向上意欲」とする。問11-ア～エの4項目（「家庭科で学習してできる・わかる・気づく・考えるようになったこと」）、問12-ア～ケの9項目（「これからの生活で有効な問題解決手段の大切にしたい程度」）については、それぞれを因子分析したところ、１因子構造であると判明したため、それぞれ全項目から成り立つ加算尺度として使用することとした。得点化は各項目ごとに、選択肢に応じて1点～4点を与え、数値が大きくなるほど認知度や意欲が高くなるようにし、質問内容から総得点は「家庭科学習効果の認知」、「問題解決への意欲」を表すとした。「家庭科学習効果の認知」、「問題解決への意欲」それぞれのクロンバッハのα係数は、0.85、0.80であった。
＜結果＞１．「生活向上意欲」「家庭科学習効果の認知」「問題解決への意欲」の学年×性別による比較学年×性別による6グループの平均点比較のために、一元配置の分散分析、多重比較を行った結果、
(1)「生活向上意欲」は、高－男子・中－男子＜高－女子・中－女子＜小－男子＜小－女子、
(2)「家庭科学習効果の認知」は、高－男子・中－男子＜小－男子・中－女子・高－女子＜小－女子、
(3)「問題解決への意欲」は、中－男子・小－男子＜中－女子＜高－男子・小－女子＜高－女子であった。学年差、性差が認められ、「生活向上意欲」「家庭科学習効果の認知」は概ね、学年が低いほど、また男子よりは女子の方が高しかし、「問題解決への意欲」は男女とも中学段階で低くなっている。