本研究では、緑地協定の一人協定が締結され、一定年数の経過した成熟化した住宅地について、その現在の環境特性が地価に対して影響を与えているのか、またどのように影響するのかを把握分析する。緑化の状態として、朴らの一人協定では沿道部の緑化効果が認められるとの指摘をもとに、沿道部を重視し、その地価への効果をヘドニック法を用いて検討した。その結果、緑視率や緑地協定区域の面積は有効な説明変数となることを確認した。