近年、日本の地方自治体は、人口減少や地方財政の悪化に直面し、限られた財源での公共施設の有効利用が求められている。特に、学校屋外プールは、利用が夏季に限定されるため、非効率な財政支出が課題とされており、屋内プールを活用した集約化による有効利用が期待されている。しかし、効率的な整備・運営の進め方は明らかでない。本研究の目的は、小学校プールの有効利用に向けた整備・運営のあり方を明らかにすることである。具体的には、新設屋内プール、既存の屋内プールを活用した集約化と、それに合わせた官民連携の導入を検討する。その結果、学校プールの維持更新に係る公共の費用負担軽減が可能であり、将来のプールの需要や既存プールの更新時期の考慮が重要であると明らかになった。