本研究の目的は，第1に，離婚後の父母コペアレンティングと子どもの適応の相互関係，第2に，子どもの適応のうち「外在化問題行動」，「内在化問題行動」，「向社会的な行動」の相互関係について，交差遅延効果モデルを用いて，経時的な相互関係について検討することであった。離婚して2年未満で2―17歳の子どもと同居する母親500名に，3か月後，6か月後に追跡調査を行った。3時点のデータを用いて，交差遅延効果モデルによる分析を行った結果，「葛藤的なコペアレンティング」は，「外在化問題行動」に正の影響を及ぼし，「外在化問題行動」は「内在化問題行動」に正の影響を及ぼし，「内在化問題行動」は「向社会的な行動」に負の影響を及ぼすことが明らかになった。また，「内在化問題行動」と「向社会的な行動」の間には，互いに負の影響関係が認められた。変数相互間の関係性については，発達カスケードを踏まえて考察を行った。本研究の結果を踏まえた介入や支援への示唆として，離婚後の「葛藤的なコペアレンティング」を抑制することの重要性および子どもの「外在化問題行動」に着目することの重要性が示された。