大地震が発生するたびに，地盤の液状化による住宅の沈下や傾斜の被害が報告されている。これらの液状化による被害を防止するための対策工法も提案されており，その効果も明らかになっている。しかし，既に住宅を建築済みの場合や，液状化による住宅への被害を低減・抑制する工法については，効果の検証が不十分であると考えられる。そこで本研究では，既設宅地を対象とした人工ドレーン材の液状化被害抑制効果の確認およびその設計法を確立するために，重力場模型振動台実験およびSPH法を用いた簡易数値解析を行った。その結果，模型実験から人工ドレーン材の被害抑制効果を確認することができ，数値解析では液状化対策の相対的な住宅の沈下抑制効果を再現することができた。
