背景：高血圧性心疾患では拡張不全の頻度が高く，左室拡張能の評価は臨床的に重要である．本研究の目的は，高血圧患者の年代別拡張能評価に際して，従来のドプラ法による拡張能指標に加え，左室拡張能と左房容積との関連性について検討すること．対象と方法：対象は，30‐80歳代の高血圧患者522例（平均年齢：62歳，男性285例）．パルスドプラ法で左室流入拡張早期波（E），心房収縮波（A），組織ドプラ法で拡張早期僧帽弁輪部速度（e’）を計測した．心尖部二腔断面及び四腔断面（biplane Simpson法）より求めた左房容積を体表面積で補正し左房容積係数（LAVI），Mモード法あるいは断層計測から，米国心エコー図学会（ASE）の式で求めた左室心筋重量より左室心筋重量係数（LVMI）を算出した．心房細動例，虚血性心疾患例，中等度以上の僧帽弁逆流症例は除外した．結果：高血圧患者における年代別LAVIでは全ての年代で有意差を認めなかった．ASEのガイドラインに基づいて，高血圧患者を，左房拡大なし（LAVI＜29 ml/m2）；HT-LAD（-）群，左房拡大あり（LAVI≧29 ml/m2）；HT-LAD（＋）群の2群に分類した．多くの年代において，健常群（280例）に比べて高血圧患者群の拡張能は低下し，HT-LAD（-）群よりもHT-LAD（＋）群においてe’は低値，E/e’は高値であった．また，E/e’とLAVI（r＝0.59，p＜0.0001），E/e’とLVMI（r＝0.59，p＜0.0001）で有意な相関を認めた．30‐50歳台で左房拡大を伴った高血圧患者の左室拡張障害は，20歳程進行しており，降圧管理の重要性が示唆された．結論：高血圧患者においてLAVIは加齢による影響が少ないことから，従来の拡張能指標に左房容積計測を加味することで，より正確な拡張能評価が可能であると思われる．
