目的：地域在住高齢者を対象に，加速度計を用いて座位行動および身体活動を評価し，その詳細なパターンと社会参加の類型との関連を検討すること。

方法：2010年に3地域（東京都文京区・府中市・静岡県小山町）で実施した高齢者調査（対象：当時65～74歳の男女2,700人を無作為抽出）に回答（2,045名）し，追跡調査にも同意した1,314名に対して，2015年に追跡調査を行った。このときに加速度計の装着に同意した478名に，加速度計（HJA-350IT）を連続7日間装着するよう依頼した。座位行動，低強度身体活動（LPA）および中高強度身体活動（MVPA）を評価した。社会参加は国民健康・栄養調査で使用された項目を用いて評価し，個人的活動と地域的活動に類型化した。社会参加の類型と座位行動および身体活動との関連は，年齢，居住地域，同居者の有無，仕事の有無，自動車の運転，body mass index，主観的健康感，身体機能の制限，加速度計装着時間を調整した重回帰分析にて男女別に検討した。

結果：有効なデータは450名より得られた。地域的活動レベルが高いことは細切れ（10分未満）のMVPA（short-bout MVPA）時間が長いことと関連していた（男性：β=1.56，p=0.03，女性：β=2.91，p<0.01）。また，女性では地域的活動レベルが高いことは座位時間が短いこと（β=－11.43，p<0.01）およびLPA 時間が長いこと（β=8.13，p=0.03）と関連していた。

結論：地域的活動への参加を促すことは高齢者のshort-bout MVPAやLPA時間を延長する可能性が示唆された。