【はじめに・目的】

近年，急性期病院における在院日数の短縮化が進む中，急性期脳卒中患者における理学療法(以下PT)で可及的早期に基本動作を自立しActivities of Daily Living(ADL)を再獲得することが重要である．そこで，発症後早期から身体機能や転帰予後を予測した上で，できる限り早期かつ正確に多職種連携のもと退院調整を進めることが必要だが，発症後早期の時点で予測可能なADL改善因子を大規模調査から示した報告は少ない．そこで本研究では，急性期病院5施設での多施設共同研究のデータから，急性期脳卒中患者のBarthel Index(BI)の利得が高い患者の特徴を検討することとした．

【方法】

本研究のデザインは前向きコホート研究とした．対象は2017年1月～6月に研究関連施設に入院し，共同研究データベースに登録された急性期脳卒中患者572名のうち，くも膜下出血例，初回離床時BI満点症例，データ欠損例を除外した455名(平均年齢70.9歳，男性63.7%，平均在院日数23.7日)とした．検討項目は，患者一般情報として年齢，性別，病前modified Rankin Scale(mRS)，病前要介護取得，病前生活場所，世帯構成人数，併存疾患の有無，脳卒中診断などの入院時医学的指標，身体機能評価として初回介入時のNational Institutes of Health Stroke Scale(NIHSS)合計点および下位項目，初回離床時のTrunk Control Test(TCT)，改訂版Abilities for Basic Movement Scale (ABMSⅡ)，BI，Functional ambulation categories (FAC)，意識障害の期間，PT介入状況としてPT開始病日，離床開始病日，平均PT単位数とした．分析に際し，BI利得((退院時BI点数-初回離床時BI点数)/入院日数)を算出し，第3四分位から上位1/4をBI利得改善群(n=116，BI利得中央値3.3(最小2.5-最大30))，下位3/4をBI利得非改善群(n=339，1.0(-2.9-2.4))の2群に群分けした．2群間において各検討項目でMann-WhitneyのU検定またはカイ二乗検定を用いて分析した．統計分析はSPSSver.24を使用し有意水準は5％とした．

【結果】

2群間比較から，初回介入時NIHSS合計点(改善群中央値3点vs非改善群中央値4点，p＝0.004)および下位項目の意識質問(p＝0.010)，TCT(87点vs61点，p＜0.001)，ABMSⅡ(26点vs22点，p＝0.002)，離床開始病日(2.5日vs3.0日，p＜0.001)，入院日数(12.5日vs23.0日，p＜0.001)で有意差を認めた．他項目では2群間で有意差を認めなかった．

【考察】

本研究の結果より，BI利得が高い患者は，離床時の脳卒中重症度軽症例，体幹機能を含む起居・基本動作能力良好例，速やかな離床の実施が有意な関連因子であることが判明し，年齢や性別，PT介入状況がADL改善の関連因子としていた先行研究とは異なる結果だった．以上より，年齢等に関わらず初回離床時点での脳卒中重症度や起居・基本動作能力などの身体機能評価が，ADL改善に関する予後予測因子として示唆される．今後の課題として，脳卒中重症度の階層化や，病巣別での検討，多変量解析の実施が必要である．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は研究関連施設5病院の倫理審査委員会の承認を得た上で，ヘルシンキ宣言及び臨床研究に関する指針を遵守して実施した．対象者には口頭および書面で説明し同意書を取得した．本人から同意の取得が困難な場合は，家族に説明し同意が得られた場合のみ研究対象とした．また，得られたデータは匿名化し個人情報が特定できないように配慮した．