【目的】　妊婦は、その経過とともに外力の影響を受けやすくなり、子宮破裂、常位胎盤早期剥離、後腹膜血腫などが生じやすい。そのため、災害時における外傷の予防には非常に注意を要する。特に、大規模地震の頻発する本邦では、地震時における妊婦の安全確保のための対策は非常に重要であるにもかかわらず、震災時の妊婦被災状況は明らかになっていないのが実情である。また、2007年より緊急地震速報の運用が始まったことで、数秒から数十秒前に揺れへの対応を取ることが可能となったものの、妊婦のサポートについて十分な検討は行われていない。そこで、妊婦における地震の揺れに備えるための安全な姿勢を検討することを目的として、揺れによる身体への外力の程度について検証した。【方法】　対象は、妊娠経験のある健常女性19名（平均年齢33.4±3.2歳、平均体重54.2±8.1kg、平均身長160.0±4.7cm）とした。被験者は、妊婦を模擬するための妊婦体験ジャケットLM-054（高研社製、重量7.2kg、妊娠8ヶ月から9ヶ月に相当）を装着・非装着の状態とし、起震車（カバヤシステムマシナリー社製）を用いて震度5弱の揺れにより身体へ加わる力を加速度計（WWA-006：ワイヤレステクノロジー社製）を用いて計測した。加速度計のサンプリング周波数は200Hzとし、左右の上後腸骨棘中央に装着した。振動時間は15秒で、中間10秒間について、3軸方向の合成加速度を解析した。計測姿勢は、揺れに備える姿勢として姿勢1：かがむ、姿勢2：膝をついてかがむ、姿勢3：お尻をついてかがむ、姿勢4：四つん這い、姿勢5：四つん這いで頭と胸を床に近づける、姿勢6：机を支えにした立位、姿勢7：壁を支えにした立位の7姿勢とした。得られた結果から、ジャケット装着の有無による差を対応のあるt検定で、姿勢による差を分散分析にて検討した。【倫理的配慮、説明と同意】　被験者へは本研究について説明し、研究への参加承諾を得た。また、本研究は豊橋創造大学生命倫理委員会にて承認を受け実施した。【結果】　平均加速度・最大加速度（単位；mG）は、ジャケット無しで姿勢１：211.6±90.5・497.1±86.3、姿勢2：234.5±99.8 ・566.4±144.7 、姿勢3：295.4±132.2 ・712.4±198.5 、姿勢4：209.5±88.7 ・503.4±149.7 、姿勢5：235.7±98.6 ・584.7±152.0 、姿勢6：248.0±121.6 ・657.6±127.9 、姿勢7：301.2±145.9・789.9±125.3 であった。ジャケット有りでは、姿勢１：200.4±79.0 ・447.1±75.0 、姿勢2：220.4±88.6 ・544.4±131.5 、姿勢3：252.8±109.4 ・607.4±110.5 、姿勢4：169.5±72.6 ・403.4±70.2 、姿勢5：219.0±89.8 ・526.1±61.7 、姿勢6：193.0±98.9 ・544.6±73.5 、姿勢7：225.0±111.8 ・586.6±102.3 であった。両群ともに、姿勢4が最も低い値を示し、ジャケット無しに比べジャケット有りで低い値を示していた。【考察】　妊婦では、平均11kgの体重増加が起こり、腹部と乳房が前方にせり出してくるため、身体重心位置が変化する。また、ホルモン環境の変化により関節が柔らかくなり、可動域が増大するため、立位姿勢が不安定となり、日常生活における種々の動作も制限される。このような状況の中で、地震時に揺れに対応するための、身体へ負担の少ない待機姿勢をとることは非常に重要である。今回の結果では、四つん這いが最も腰部への加速度は低く、負担の少ない姿勢であることが確認された。これは、四つん這いは支持基底面が広く安定した姿勢であり、腰部は揺れを生じている床の部分から一定の距離をとり、上下肢により体幹重量による慣性を利用して揺れを軽減させることができるためであると考えられた。一方で、床におしりをついてかがむ姿勢は最も大きな加速度を示していた。これは、揺れを生じている床の部分から臀部へ直接外力が伝わるため、その影響を受け易い姿勢であると考えられる。また、ジャケット無しに比べ有りで加速度が低くなっていたのは、ジャッケットによる身体重量の増加に伴う慣性力の増加効果によるものと考えられる。ただし、身体状況の変化や、その後の動作への影響などでは不利となることから、さらに検討が必要と考えられる。【理学療法学研究としての意義】　妊婦の揺れに備えるための適切な待機姿勢を明確にすることで、震災時の妊婦外傷を予防することができ、震災に対する不安感を軽減することができる。