高度成長期の大都市への人口集中に対応すべく郊外に整備されたニュータウン（NT）では、少子・高齢化が急速に進行している。こうした中で、都市再生機構や多くの地方自治体による親子の近居の促進施策が見られている。本研究は、近居世帯の居住地選択の傾向と、親子間交流の特徴を明らかにすることを目的とし、北摂三田NTの居住者に対しアンケート調査を実施した。その結果、子がNT内に居住する親との近接性を考慮しながらもNT周辺に居住する傾向や、現在の親子間の時間距離が短いほど、子は選択時に親との近接性を考慮している傾向が見られた。また、親子の年齢により親子間交流の内容や頻度が異なることや、高頻度な子への育児支援や相互の生活支援が可能となっていることが示唆された。